「えっ、パナソニックが1万人も削減するの！？」
そんな衝撃ニュースが飛び込んできた2025年春。実はこの決断の裏には、ひとりの社長の存在がありました。
その名は楠見雄規さん。なんと京都大学院卒のガチ理系で、テレビ事業や欧州R&Dを渡り歩いてきたスゴ腕エンジニア。
そんな楠見さんが社長に就任し、いよいよ本格的な構造改革に踏み出したというわけです。
この記事では、
- 楠見社長の経歴と学歴がどれだけすごいのか？
- なぜパナソニックは1万人もの人員削減を決断したのか？
- テレビ事業や海外展開はどうなるのか？
- 今後の戦略と業績への影響は？
といった疑問を、ちょっとフランクに、でも分かりやすく解説していきます！
システムエンジニアの視点もちょこっと交えながら、ニュースの裏側を一緒にのぞいてみましょう〜。
楠見雄規社長の経歴と学歴がスゴい！
楠見さんの人生って、まるで「超優等生がそのまま社長になった！」って感じなんですよね。
奈良の名門・東大寺学園から京都大学大学院までストレートに駆け上がるなんて、なかなか普通じゃないです。
エンジニアの自分としては「うわー、この人、理系キャリアの最上級かよ…」って思っちゃいました（笑）。
ちなみに、京都大学では応用システム科学を専攻していて、修士（工学）を取得されています。つまり、ガチ理系。
そこから松下電器（今のパナソニックさん）に入社して、テレビの開発を手がけたり、欧州R&Dセンターの所長になったりと、まさにエリートロード。
特にテレビ事業部長をしてた時期の構造改革って、社内でも話題になってたらしいです。
個人的には「技術出身の人が経営トップに立つと、意思決定が論理的になる」と思っていて、実際、楠見さんの発言には筋が通ってる印象を受けました。
ただ…理屈が通ってる分、社員からすると「うわ、そこまで削るの！？」って思っちゃうかもしれないですね。うん、感情面とのバランスが課題かも。
パナソニックHDが1万人削減に踏み切った理由とは？
「え、1万人も！？」ってニュースを見て思わず声が出ちゃいましたよ。
でも、その背景を深掘りしてみると…なるほど、いろんな事情が見えてくるんですよね。
構造改革の背景にある経営課題とは？
パナソニックが今回やろうとしてるのは、単なるリストラじゃなくて「構造改革」です。
表向きには、AIやBtoB事業への転換を進めるって話なんですが、実は根っこにあるのは収益性の低下と事業の分散です。
これまでのパナソニックって、家電から自動車、電池、住宅設備まで、とにかく「なんでも屋」な感じだったんですよね。
40代のおじさんエンジニアとして言わせてもらうと、「選択と集中しない会社はジリ貧になる」ってのが、肌感覚としてあります。
楠見さんはそこをバッサリと切りにきたわけです。収益を出せない部門は整理、儲かるところに集中、っていう。
やっぱり経営陣に技術者出身がいると、冷静に「この技術は将来性ないな」って判断しちゃうんですよね〜（苦笑）
削減の対象部門と国内・海外の内訳
今回の1万人削減、国内5000人・海外5000人っていうバランスなんですが、営業・管理部門がメイン対象だそうです。
しかも早期退職を募る形式。これは、いわゆる「穏やかなリストラ」に見せつつ、かなり本気なやつです。
自分の会社でも早期退職制度あったけど、だいたいベテランがターゲットになるんですよね。
パナソニックもきっと同じで、年齢層高めの社員に「この先の未来、厳しいかもよ？」っていうサインを送ってる感じがします。
過去のリストラ事例との比較
パナソニックの人員削減って、実はこれが初めてじゃないんです。
2001年には1万3000人、2011年にはなんと4万人削減した実績があるんです。もう“リストラ常連企業”と言っても過言じゃないかも…。
でもね、リストラって「痛みを伴う改革」ってよく言うじゃないですか。
これが成功するかどうかは、そのあと会社がどれだけ成長するかにかかってるんですよね。
パナソニックも今回こそ、「ただ人を減らしただけで終わらない」改革を見せてほしいなと願ってます。
構造改革の要「テレビ事業」はどうなる？
パナソニックの構造改革で真っ先に名前が出たのが「テレビ事業」。
え、そこ削るの！？って思った人、多いと思います。私もそのひとりです。
テレビ事業の売却・撤退は本当にあるのか？
楠見さんは会見で「テレビ事業の売却・撤退を検討中」とコメントしてました。
とはいえ、「現時点で決定したわけではない」とも言ってるんですよね。つまり、やるかもだけど、まだ保留って感じです。
個人的には、テレビって家庭に一台あって当たり前の家電だから、やっぱり象徴的なんですよね。
それを売却や撤退って…正直さみしい気もします。
でも、技術系の視点で見ると、テレビってもう差別化しにくいし、利益率も低いんですよ。
しかも「スマホで動画見る人が増えてる」って状況で、将来性を考えると…ねぇ、ってなるわけです。
日本・台湾・香港市場の重要性と今後の方向性
とはいえ、楠見さんは「日本・台湾・香港では重要」って言ってるので、完全撤退はなさそう。
むしろパートナー企業との協業など、“続ける方法を模索中”って感じでしょうか。
ここ、けっこう大事で、実際うちの実家のテレビもパナソニックだったんですよ（笑）。
こういう根強いブランド信頼って、一度失うと取り戻すのがめっちゃ難しいんです。
だからこそ、単純な撤退ではなく、「どうやって利益を出すか」って方向で勝負してほしいですね。
収益悪化が人員削減を後押し？業績から見る現状
構造改革にはやっぱり“お金の話”がついてまわるんですよね。
ここで今のパナソニックの収益状況をチェックしてみましょう。
2025年度業績予想の詳細と減収要因
パナソニックの2025年度の売上予想は前年度比で7％減の7兆8000億円、
最終利益も15％減の3100億円と、かなり厳しい見通しです。
ちなみに、構造改革にかかるコストは1300億円…いや、桁違いすぎて一瞬フリーズしました（笑）
これじゃあ、「人を減らしてコスト削減」っていう判断になるのも分かる気がします。
技術者としても、研究費が削られるよりはマシかも…って思ったりしますしね。
AI・BtoBへの転換が進む中での収益構造の変化
今回の改革の肝は、AIやBtoB分野への集中投資です。
パナソニックはもう「家電屋さん」から「法人向けソリューション企業」へシフトしてるんですよ。
たとえば工場の省エネ支援や自動運転関連とか、「未来に稼げそうな領域」へ軸足を移しつつある。
この動き、個人的にはめっちゃ賛成。というか、うちの会社も似たような動きしてますし。
ただ、それをやるには組織のダウンサイジングが必要ってことなんですね。
パナソニックHDの海外展開と今後の展望
構造改革の話になると、どうしても国内の話に注目しがちですが、
実は今回のリストラ、海外も5000人削減対象なんですよ。
海外拠点の統廃合と5000人削減の意味
特に注目なのが、「収益改善が見込めない拠点は統廃合する」って方針。
これはつまり、儲からない海外拠点はバッサリ整理するってことです。
個人的に、海外拠点って「海外進出の象徴」みたいな扱いされること多いけど、
実際は運用コストも高いし、マネジメントも超大変なんですよ。
うちも海外の子会社を閉じたとき、めちゃくちゃ大変でしたから…。
グローバル戦略の再構築と注力事業の方向性
今後のパナソニックは、選ばれた海外拠点に集中投資していく方向みたいですね。
そして注力事業は、エネルギー関連や自動運転、スマートファクトリーなど、未来志向の分野。
まさに「家電のパナソニック」から「未来ソリューションのパナソニック」へ変身中ってわけです。
これがうまくいけば、世界市場での立ち位置も大きく変わってきそうです。
よくある質問（Q&A）
Q: パナソニックの1万人削減って、具体的に誰が対象なんですか？
A: 営業や管理部門を中心に、早期退職を募る形で実施されます。国内5000人、海外5000人というバランスで、ベテラン社員が中心になると予想されています。
Q: 楠見雄規社長ってどんな人？技術者って本当？
A: 本当です！楠見さんは京都大学大学院で工学修士を取得後、松下電器に入社。テレビ開発や欧州R&D所長を歴任し、技術畑から社長に上り詰めた異色の経歴を持っています。
Q: テレビ事業は本当に売却されるんですか？
A: 売却や撤退は「検討中」とのことで、現時点では決定していません。ただし、日本・台湾・香港では重要な市場とされ、完全撤退ではなく再編の可能性が高いです。
Q: 今回のリストラって、過去と比べてどうなんですか？
A: パナソニックは過去にも2001年に1万3000人、2011年に約4万人を削減しています。今回はそれに比べれば規模は小さいものの、明確な戦略のもとに実施されているのが特徴です。
Q: これからのパナソニックってどこに向かうの？
A: 家電からBtoB、AI、エネルギー、モビリティなど法人向けソリューションへと大きく舵を切っています。グローバル戦略も再構築中で、選択と集中を進めています。
まとめ
今回の記事ではこんなことを書きました。以下に要点をまとめます。
- 楠見雄規社長は京都大学院卒のエンジニア出身で、テレビ事業や欧州R&Dの経験も豊富
- パナソニックは構造改革の一環として、営業・管理部門を中心に1万人削減を実施
- テレビ事業は撤退の可能性もあるが、日本・台湾・香港では維持する方向
- 収益悪化と業績予想の厳しさが改革の背景にあり、1300億円の費用も計上
- 今後はAIやBtoB分野に注力し、海外拠点の統廃合などでグローバル戦略を再編中
このまとめから分かる通り、パナソニックはこれまでの「総合家電メーカー」から脱却し、「選ばれた事業で勝負する企業」へ変身しようとしています。
もし今後の動向に注目しているなら、
・新たな注力分野に関する発表
・今後の国内外の拠点再編
・テレビ事業の去就
などの続報を追うと、より深く理解できますよ。